適応障害によって退職される事になった看護師の皆さん、心中をお察しします。
大変つらい状況かと思われますが、今、この記事を見ているという事は退職後、どのように再就職を目指せば良いのか分からない方々なのでは？と見ております。
私自身、医療現場の厳しさに直面し、最終的に適応障害で退職する決断をしております。そして退職後は、皆さんと同じかは分かりませんが、直ぐに再就職が決まらず、途方に暮れていました。
適応障害で仕事を辞める事になったこんな私が働ける職場なんてあるのだろうか？などを考えてしまい、面接でも多分、自信の無さが相手に伝わったのでは？と思っています。
ただ最後にはこちらの望む就職先を見つけ、内定を取る事が出来たので、私は本当に運が良かったと思っております。ただ一方で退職後に知っておきたかった事が山ほどあり、そんな私の知識や経験も皆様の役に立てるのでは？と思い、この度、ここにて私の経験を共有しようとした次第です。
ここでは、適応障害を理由に看護師の仕事を辞めた人が、いかにして次の職を見つければ良いのか？に焦点を当てています。
適応障害で退職した看護師が再就職するために考慮すべき3点
看護師として適応障害を理由に退職した場合、再就職への道のりには以下の3つの点を意識すれば良いと思います。
- 退職に至った原因の理解：適応障害とは言え、退職する人の中にはその人自身に問題があるのでは？疑いを持っています。その為、退職に至った経緯が妥当なのかどうか面接官に伝わるアピールを用意した方が良いでしょう。
- 適応障害のリスクを軽減：適応障害を抱えている以上、職務上問題ないかを必ず確認されます。その為、適応障害を抱えつつもどのように対策を練れば良いのか？面接官を安心させる話を用意した方が良いでしょう。
- 適応障害を抱えても成果を出す：転職する以上、給料や雇用などで優遇されている所に入りたいと思いますが、その場合、適応障害の配慮を求めてばかりいると敬遠されてしまう所があり、適応障害がありつつも、自力で成果を上げれる手腕があるかを見せられるかも転職活動では大切です。
以上のように
- 退職してしまう程の失敗をどのようにカバーするのか？
- 適応障害をどのように克服しようとしているのか？
- 仕事で成果を上げる為にどうやって頑張っていこうと思っているのか？
この３点を意識した結果、転職では書類選考や面接が通過するようになりました。ですので最低限この３つに対してアピール内容を練らないと転職で成功するのは難しいと見ています。
ただこれだけですと、皆さんからするとイメージするのが難しいと思われますので、ここから実際に私は上記の３つをどのようにアピールして、正社員採用に至ったのか？その辺の具体的な話をしたいと思います。
適応障害が原因で退職した看護師がすべきアピール例
看護師を退職した経緯に問題がない事を伝える方法
看護師として働いた事がある人からすれば分かると思いますが中には看護師として適任ではない人もいる為、面接では私がその中の一人なのでは？と疑われます。その為、人柄に問題がない事も面接で証明しないといけません。
私の場合ですが「実際に緊急の患者が出てきてしまったどうしますか？」と聞かれた事があります。どうもダメな看護師の中には緊急の案件は他人任せにして、何も出来ない人がいるみたいなので、このように看護師の仕事をどのように乗り越えるのか？その考え方について色々と尋ねられます。
その為、もし可能なのであれば、あらゆる緊急事態のケースの対処法について頭の中に入れておくと良いと思います。
また退職した原因が私自身に問題ないと伝える別の言い方ですが、退職した医療機関の労働環境に問題がある、言い方も１つの手です。
私の場合、現場は典型的な人手不足で、配属された当初、医療器具や薬剤の連携が不十分で同じ患者さんに薬物を投与しない、または2回以上投与するなど行き違いの問題が結構ありました。
つまりこの現場では忙しい上、連係ミスで患者さんの命が危なくなる、または自分の知識不足でいつか取り返しのつかないことが起こるのではと？心配する毎日で、私はそれに耐えられず適応障害になりました。
このように倫理的に問題がある職場というのも退職理由として適切な理由になるので、１つのアピールの仕方だと思っています。
またより説得力を出す為にも「改善の余地が無かった事」を面接で言えれば良いです。
この「改善の余地がない」という言い方ですが、昨今ではコロナウィルスにより、患者の容体が急変する現場を何度も見る事が多いので、今まで仲が良かった患者さんが亡くなる事へのショックで精神的に辞めていく人は多く、慢性的な人手不足が解消されない話は１つの改善の余地がない話になりました。
「ではなぜ弊社を選んだのですか？」と質問された場合の回答について
ただ上記のように人手不足や辞めていく人が多いなど、勤め先の職場環境に問題があっても「ではなぜ弊社では問題がないと思ったの？」と志望先では適応障害が発症しにくい根拠のような志望動機を答えないといけません。
また面接官の中には他にも「私の知っている中には、患者からの嫌がらせや両親からの嫌がらせで適応障害になった人もいると聞いている。弊社にはいないと信じたいが、その手の人ともし一緒に仕事をする事になったら、君は適応障害を発症する事になるのかね？」と嫌な仕事、また嫌な人と関わるようになってしまっても、適応障害を発症させない方法があるのか？と面接では確認されます。
そんな適応障害を発症させない魔法のような方法なんてあるわけない！と言いたいのですが、それだと「では適応障害が原因で患者を心配させる事があってよいと思うの？」と聞かれてしまうので、適応障害が高い確率で発症しない理由についても説明出来る様にした方が良いでしょう。
私としては先ほどのコミュニケーションが不足している現場だったと話しましたが、だからこそ、自信をつける為、勉強会や研修に休職中に参加していました、と言って、適応障害が発症した原因の１つ、知識不足を補おうとしました。という言い方をして、何とか事なきに終えました。
ただ看護師の場合、どの医療機関でも同じような仕事をする為、あえてその医療機関に入りたい理由を述べるのは難しいと思います。その為、面接ではその手の「御社じゃないといけない」理由をどのように語れるようなるかが焦点になります。
私が取った方法なのですが、口コミサイトを利用して、診察における業務の改善に向け、ITシステムを導入したり、または適用範囲内の患者の数しか対応しないなど、看護師の労働環境に力を入れている、と書かれていたので、御社なら働けるのではと思い志望しましたとアピールしました。
やはり適応障害を持つ私からすると、志望先の労働環境がとても重要で、となると、実際にその現場で働いたことのある人の口コミを見て、志望先を決めると言うのは、面接官が納得する1つの志望理由になります。
そのため適応障害を発症させない働き、場所を見つけるためにも、そして面接官を納得させる。志望動機を作るためにも、口コミサイトを利用してみるのも1つの手です。
適応障害で退職し、直ぐ再就職したい看護師がすべき事：まとめ
このアプローチにより、幸いにも失業保険の期限が切れる前に内定を得ることができました。これにより、適応障害により退職したとしても、適切なアピール方法を用いれば速やかに新たな職に就ける可能性があると確信しました。
振り返ってみると、以下のポイントが重要でした。
- 退職の背景に適応障害があっても、改善策が取り得なかった状況を伝えるアピールの技術を習得する。
- 志望理由を明確にし、特に口コミサイトでのポジティブな評判を基にして志望した企業への興味を表明する。
- 適応障害を強みとして捉え直し、それをアピールする戦略を立てる。
私のケースでは、適応障害により退職し、その経験から障害者手帳の申請を医師から勧められました。自治体によっては、障害者の場合、失業保険の支給期間が通常よりも延長されるため、適応障害を理由に退職した人にとっては、必要な休息期間を確保する貴重な機会となります。
長期間精神科医の診療を受けていた経験から、最近の退職を契機に障害年金を受給できる可能性があるかもしれないと医師に示唆されました。そのアドバイスに従い年金事務所を訪れ、確認したところ、実際に受給資格があることがわかりました。
この件から、適応障害を理由に退職した後でも、日本では失業保険や障害年金の受給、税金控除、各種公共サービスの割引など、障害者をサポートするための多様な制度が整っていることが明らかになります。適応障害による困難を抱えている場合、退職後に比較的余裕のある時間を利用して、これらのサポート制度の利用を検討する価値は大いにあります。
実際に私が経験したように、就労中は年金事務所の訪問など時間的制約がありますが、退職後はそうした制約から解放されるため、障害者手帳や障害年金の申請に最適なタイミングかもしれません。この退職期間を活用して、利用可能なサポートや制度への申請を行うことをお勧めします。
障害者手帳の取得は、転職活動を障害者採用枠で行うことを意味します。
私の経験から言うと、障害者向け転職サイトでは、ほとんどが契約社員の募集であり、正社員のポジションは少ないことが一般的です。
そのため、障害者専用の転職サイトを利用せずに、企業の公式サイトへ直接アクセスして障害者採用枠の存在を確認し、正社員のポジションへの応募を検討することが推奨されます。
しかし、正社員として採用されることは非常に競争が激しいです。
私自身の体験では、どれだけ以前の職場で成果を出してきたかが重要ですが、面接で「適応障害があるためサポートが必要」と述べると、「それによって他の従業員への負荷が増加する」と感じる雰囲気にしばしば直面しました。
精神障害者として正社員を目指す場合は、企業からのサポートを期待しつつも、面接で自分自身の成果を出す能力を示すことが重要です。私は適応障害を仕事におけるアドバンテージに変えるアプローチを面接で説明しましたが、障害を持つ人としての自立した姿勢がなければ、正社員として働くのは難しいでしょう。
精神障害者手帳を持っていても、通常の応募枠で応募することは可能です。したがって、精神科で半年以上治療を受けているなら、障害者手帳取得のために必要な診断書の作成を医師に依頼するのも一つの方法です。
これは適応障害で退職したものの、迅速に再就職を実現した私からのアドバイスです。参考にしていただければ幸いです。皆さまの職場復帰を心から支援しています。